フェスティバル/トーキョーのこれまでの取り組みについて、また今後のフェスティバルの在り方について、専門家の皆さんにメールインタビューを行いました。

――あなたが考えるフェスティバル/トーキョー（F/T）の成果と、 今後、東京のフェスティバルに期待することについて教えてください。

フェスティバル／トーキョー（「F/T」）の法務面における最大の特色は、「弁護士が実行委員会の法務アドバイザーとして、継続的にサポートしてきたこと」にあるといえます。

弁護士といえば、旧来は「裁判やトラブルが起こってから相談する」イメージがありましたが、近年ではビジネスなどにおいて「紛争予防のため、契約やプランニングの段階から相談する」ことも多くなっています。
F/Tは、「アート・イベント系のフェス」分野において、こうした予防法務のプラクティスを、いち早く本格的に採り入れた文化事業といえるのではないでしょうか。

特に契約面では、様々な契約書の標準フォームを整備した上で、ケースバイケースでのカスタマイズを提案するなど、契約交渉をスムーズにするためのリーガルサポートをしてきました。それを通じて、F/Tの個性的で多様なラインナップを世に送り出す手助けができたのではないかと思います。

公演を製作する際には、クリエイティブスタッフ（脚本家・演出家・デザイナーなど）やキャストなど、様々な関係者との間で、それぞれの業務や創作の内容に即した契約を結ぶことになります。その過程では、特に著作権などの知的財産権をめぐる法律や実務の知見が求められるため、専門性のある弁護士のアドバイスを得ることが有益といえましょう。
また、F/Tでは海外からカンパニーを招聘する公演も多かったため、英語での契約書作成や相手国の実情をふまえた条件交渉など、国際法務のノウハウも活用・蓄積してきました。

こうした法務面での取り組みが、今後の文化事業（特に国際的な）においても活かされることを期待しております。
将来に向けた課題として、まず契約面では、新型コロナウイルス感染拡大の影響によって公演が延期・中止・オンラインへの切り替えなどを余儀なくされている実情をふまえ、そうした事態を想定した契約書のブラッシュアップが益々重要となるように思います。
さらに、予防法務において弁護士が貢献できる範囲は、契約だけではありません。より総合的に、ガバナンス（組織運営）やプランニング（仕組みづくり）への戦略的助言など、「アートマネジメント全般におけるリーガル・アドバイザー」として関わる可能性もあってよいのではないでしょうか。
これからも、芸術文化の発展に微力ながら貢献できるよう、工夫と努力を続けていきます。